事業を行っていると、今までは当たり前だっと思って考えることもしていなかったことが、当たり前のことなんかではなかったということがよくあります。
そして、当たり前でなかったことを変えるだけで、状況が大きく改善することもあるのです。
配偶者
身内のこととなると、当たり前すぎて思考が停止していることがあります。
配偶者について給与を支払っている
一人社長や個人事業主が、配偶者に給与を支払っていることはよくあります。
事業を始めたときから給与を支払っているので、配偶者に給与を支払うことが当たり前と思っていることがあります。
しかし、実際は配偶者はほとんど働いていなかったりする場合は、配偶者に給与を支払うことが本当にいいことなのかをよく考えましょう。
配偶者に給与を支払うことで自分の税金も減るからいいやと思うのではなく、世帯の収入を考えたほうがいいです。
配偶者がほとんど仕事をしていないのであれば、配偶者が他で働くことによって収入を得れば、世帯の収入は増えることになります。
その場合は、配偶者が他で働くことも検討したほうがいいでしょう。
考え方は人それぞれですが、配偶者も自分自身で収入を得た方がやりがいを感じたりすることができるかもしれません。
配偶者には専業主婦として家庭を守って欲しい
日本の男性の中には、配偶者は専業主婦として家の中のことをしっかりとやってもらいたいという人もいます。
配偶者自身が働きたくないと思っている場合もあるでしょう。
配偶者が専業主婦であることが当たり前になっていて、配偶者が外で働くことを考えないというのは思考が停止しています。
それぞれの家庭で事情は様々ですから、配偶者が専業主婦でもいいのです。
しかし、家計が苦しかったりするときは、配偶者が外で働くことができないかを検討する価値はあるでしょう。
専業主婦を否定するわけでもありませんし、配偶者も外で働くべきだと言っているわけではありません。
無料サービス
無料サービスもよく考えなくてはいけません。
初回相談無料とか、見積り無料といったサービスをよく聞くことがあります。
初回相談無料や見積り無料が、業界平均だと思って、よく考えずに無料サービスをしていることはないでしょうか。
商品を購入したり、サービスを受ける側からすれば、無料サービスはありがたいことです。
しかし、事業者から見た場合には、注意をしないと痛い目にあうことがあります。
初回の無料相談だけを受けて、その後の売上に繋がらないとか、無料で見積りをしても、売上に繋がらないことはよくあります。
無料相談も見積りもそれなりに時間が取られます。
無料でサービスを行って、その後の売上や利益に全く繋がらないのであれば、やってはいけません。
無料でやるならば、その後の利益に繋げなくてはいけませんし、繋がらないのであれば、有料で行うべきでしょう。
無料相談を10件やったら、何件売上に繋がらなければ元が取れないのかをしっかりと確認する必要があります。
元が取れないのに、無料が当たり前と思い込んではいけません。
また、無料で行うサービスはここまでと決めておくことも必要です。
その他
その他にも次のようなことがあげられます。
・人を雇うこと
・事務所又は店舗を借りること
・電話やファックス
・付き合いの飲み会
・新聞や雑誌、専門誌などの定期購読
・車
これらのものも、当たり前のように必要だと思うのではなく、本当に必要なのかよく考えるようにしましょう。
まとめ
よく考えずに当たり前のようにやっていることが多くあります。
中には、少し変えるだけで状況が大きく改善することもあります。
前提を取り崩して、一から考えることが必要です。
配偶者が「私が外で働いた方がいいのではないか」と思っていても、ご主人のプライドを気にして、「働く」と言えずにいることもあるかもしれません。
あるいは、配偶者は事業が苦しいことを把握していないかもしれません。
このような場合は、配偶者が外で働くことで、状況が大きく変わります。
無料相談をやめたり、あるいは、やり方を変えるだけで、業績が良くなるかもしれません。
電話やファックス、付き合いの飲み会、あまり読んでいない新聞や雑誌の定期購読をやめるだけで経費の削減が図れるかもしれません。
ちょっとしたきっかけで大きく変わることがあります。
そのきっかけに気づくためにも、当たり前と思っていることを一度見直してみましょう。
【編集後記】
新しく借りる事務所のエアコンをこちらの負担で入れることになります。
エアコンなんて、もともとついているものじゃないの、とも思いますが、物件全体を見ての判断で、こちらで入れることに了承しました。
