ひとり社長の売上げに関する考え方

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事業をはじめるときは、仕事さえあれば何とかなると思っている人もいるかもしれません。

ひとり社長の場合は、その考え方は危険でもあります。

ひとり社長のと書きましたが、社長と、事務職員やパートさんのみの会社でも同じことが言えます。

売上げの構造を把握する

まずは自分がやる事業の売上げの構造を把握しましょう。

売上げの構造を把握するには、売上げの金額を知る必要があります。

売上げの金額は、例えば、業種ごとに次のように計算できます。

・飲食店 客単価×席数×回転数
・サービス業(美容室、リラクゼーション、整体院など) 客単価×人数
・税理士業(法人の顧問契約がメインの場合) 顧問先件数×顧問先単価

売上げは上記のように計算できます。

売上げの計算方法を把握したら、その売上げをあげるための時間や手間を考えましょう。

飲食店であるならば、上記の計算式で売上げは計算できます。

しかし、自分が調理をするとして、1時間に10食分しか調理をすることができないとしたら、そのことも考慮しなくてはいけません。

いくら、席数が多くても、調理が追い付かなければ、売上げをあげることはできません。

美容室でも、客単価が1万円だとしても、1日に3人のお客様しか対応できないのであれば、売上げの上限は1日3万円ということになってしまいます。

税理士業でも同じように、1件の顧問先にかかる時間が月に5時間として、1ヵ月に顧問先にかける時間の総数が100時間だとしたら、20件の顧問しか受けることができません。

いくら、営業が得意で依頼が来たとしても、それ以上に仕事を受けることはできません。

売上げを増やすにはどうしたらいいか

売上げの構造を把握したら、次にどうしたら増やせるかを考えます。

先ほどの飲食店で言うと、自分の調理できる量が限界に達しているのだとしたら、単価を上げるか、自分が調理できる量を増やすか、人を増やすかしなくてはいけません。

自分の料理に自信があって、単価を上げてもお客様がきてくれるのであれば、単価をあげればいいでしょう。

そうでないならば、工夫をして調理をすることで生産量をあげるか、人を雇わなくてはいけません。

人を雇う場合は、コストが増えますので、その分の売上げを確保できるか、人の教育をどうするかなど、新たな課題がたくさん発生します。

税理士業の場合も、単価を上げるか、人を雇うことが考えられます。

自分1人では、20件の顧問が限界だとしても、事務的な仕事をパートさんにやってもらうことで、25件の顧問の仕事ができるようになるかもしれません。

また、正社員として担当者を採用すれば、30件くらいの顧問の仕事をすることができるかもしれません。

先ほどの飲食店の場合と同じように、人を雇えば、色々な課題が発生します。

自分がやりたくないことをやらなければ利益を確保できない様であれば、何らかの対策が必要になります。

まとめ

一人で事業を始めると、まずは仕事をとることろから始まります。

最初の内は、仕事が増えるごとに嬉しさがあります。

しかし、自分がどれだけの仕事量をこなすことができるのか。

その仕事量で、自分が満足をする利益を得ることができるのかは、考えておく必要があります。

もし、今の状態で仕事が埋まったとしても、自分が満足をする利益が得られないのだとしたら、何かを変えなくてはいけません。

一人で仕事をするときは、最初に、自分の事業の売上げの構造を把握し、先のことまで考えておくようにしましょう。

【編集後記】

千葉ロッテが4位に浮上!

しかも、3位とのゲーム差も1ゲーム。

と言っても、最下位とのゲーム差も1.5ゲームしかない。

3位もあるけど、最下位もあるという厳しい状態が続きますが、頑張って欲しいですね。


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