情報発信をしているならば、たまには自分の発言を見直した方がいいかも

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わたしはブログを平日毎日更新していますし、ツイッターでつぶやくこともあります。

毎日のように情報を発信しているので、情報を発信しっぱなしになっていることが多いです。

たまには、自分が発信した情報を見直した方がいいと思うことがあります。

ブログの記事の加筆修正などはしていない

税金について書いた記事などは、時間がたつと改正などにより、役に立たない記事になってしまうことがあります。

本来であれば、改正されたら、記事を訂正するか、削除等した方がいいと思うのですが、なかなか手が回らないため、そういったことはしていません。

ですから、このブログに書かれていることは、あくまでも記事を書いた日現在の法令などにもとづいています。

以前に書いた記事が、改正で訂正をした方がいいなと思う記事もそれなりにあるのですが、なかなか難しいです。

その点はブログの弱さかなあとも思います。

もし、これがホームページであれば、訂正した方がいいと思っています。

例えば、税理士事務所のホームページに所得控除の一覧が書いてあったとします。

この一覧に老年者控除が書いてあったり、生命保険料控除が改正前のことしか書いていなかったらどうでしょうか。

わからない人が見ればわからないかもしれませんが、少しでもわかる人が見れば、更新されていないんだなとわかってしまいます。

さすがに10年以上も前に改正になった老年者控除が書いてあるホームページはなかなかないかもしれませんが、生命保険料控除あたりだと、以前のものが書いてあるホームページもあるのではないかと思っています。

生命保険料控除は平成24年に改正になっています。

ちなみに、あるク○ウ〇会計ソフトメーカーのブログだったかホームページだったかで、生命保険料控除が改正前の情報になっていたことがありました。

明らかに改正後に書かれた記事なのに、改正前の内容になっていると、どういった事情でそうなったのか、わかる人が見ると、わかってしまうでしょう。

ホームページでも、せめて、日付を入れて、当時の法令にもとづいて書かれていると一言入れておくと読む側のイメージも違うかもしれません。

ツイッターの方が注意が必要

ツイッターは当初、ブログの更新情報を発信するだけでした。

しかし、徐々に、気づいたことや思ったことをつぶやくようになりました。

ブログに比べると格段に発信しやすいのがツイッターです。

ちょっと思っただけで、勢いでつぶやいてしまうことがあります。

わたしの場合、フォロワーの数が多い訳ではないので、多少失敗したと思っても大した影響はありません。

しれっとつぶやきを削除してしまうことも可能です。

しかし、影響力の強い人がリツイートなどすると、凄い勢いで拡散してしまう可能性があるのがツイッターです。

とくに炎上には注意をしなくてはいけません。

一時は炎上マーケティングというような言葉がはやりましたが、炎上を自分でコントロールできないのであれば、炎上しないにこしたことはありません。

炎上はしないとしても、意外に読まれていることもあります。

発言がぶれたり、1週間前と今日とで真逆のことをつぶやいたりしていると、相手にされなくなったり、そういう人だと思われてしまうこともあるでしょう。

ツイッターの場合、文字数が少ないのも特徴です。

慎重に言葉を選ばないと、誤解される恐れがあります。

また、文字数が少ないため、説明が足りず、意図が伝わらないこともあります。

ツイッターこそ、自分のつぶやきを定期的に見直して、誤解されたり、間違った解釈をされるようなことをつぶやいていないか確認した方がいいです。

そんなことしたらツイッターが面白くなくなるというのであれば、ツイッターは仕事とは関係なしに、匿名で楽しむなどすればいいと思います。

まとめ

わたしはブログやツイッターで情報を発信していますが、なかなか自分が発信した記事やつぶやきを見直すことはできていません。

全部とは言わないまでも、たまには見直さないと、自然と誤解を受けていたり、間違ったことを言ってしまっていることがあるような気がします。

法令の改正などは仕方ないとしても、誤解されたり、自分が意図したことと違う解釈をされたりすることは、自分にとってマイナスになります。

記事を書く前、つぶやく前に気をつけることはもちろん、書いた後にもたまには見直した方がいいと思っています。

【編集後記】

11月も残りわずかとなり、今年もあと1ヵ月ちょっとです。

そろそろ年末の予定も決めないといけないですね。


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ABOUTこの記事をかいた人

1972年生まれ 千葉県生まれ、千葉県育ち。 四街道市在住。 小規模企業の節税に強い、渡邉ともお税理士事務所 代表税理士。 節税をしながら、長期の資産形成をサポート。