同じものを見たり読んだりしても、人によって思うことはそれぞれ

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一昨日の記事で、こんな記事を書きました。

相続税対策でアパートを建てるのも、通常の不動産投資と同じように考える

2017.03.27

日経新聞の記事を読んでの記事です。

日経新聞では、相続税対策で借入をしてアパートを建てる人が多く、金融機関の融資額が膨らんでいる。

このままでは、日本版サブプライムローン問題にもなりかねないという記事でした。

情報の受け手側によって、解釈は人それぞれ

わたしは、日経新聞の記事を読んで、アパートを建てるオーナー側の問題点を感じ、記事にしました。

アパート経営は簡単なもの、いわゆる不労所得だと思っている人が多いので、それについての注意を呼びかけようと思ったのです。

実際の、アパート経営は簡単なものではないし、不労所得でもありません。

よほどいい物件で、管理会社に全てお任せしても十分に利益が出るような物件を持っているのであれば、ほとんど不労所得に近いかもしれません。

しかし、そうでない物件の方が圧倒的に多いです。

わたしは、税理士としてアパート経営側の人の視点で、日経新聞の記事を読んだのです。

金融機関側の視点で見れば、融資の審査を慎重にしないと駄目だなと思うでしょう。

アパート経営に詳しくない人で、相続税対策を考えている人の視点で見れば、金融機関や不動産屋が自分たちの利益のために、儲かりもしないアパートを建てさせて何事だと思います。

同じ記事でも、読む側の人によって思うことは様々です。

自分が伝える側になっても同じ

自分が伝える側で考えると、同じことを違う人に言えば、聞いた人によって受け取り方は様々です。

自分が伝えていることを相手が理解しているのかどうかを良く観察しなくてはいけません。

自己満足で勝手に話を進めていては、相手には全く通じていないということにもなりかねません。

また、相手が誤解していることも考えられます。

きちんと伝わっているかどうかを感じ取る力を身につけるようにしましょう。

これにも慎重な判断が必要で、自分が正しいとか、自分の伝え方が上手いと思い込んでいると、相手に伝わっているかどうかの判断を誤ることがよくあります。

自信過剰にならずに、常に、きちんと伝わっているかなと慎重に判断することが大事です。

文章で伝えることはさらに難しい

目の前に相手の人がいれば、伝わっているかどうかを相手の表情などから判断することができます。

しかし、メールなどの文章で伝える場合は、相手の表情がわかりません。

その文章を読んで、相手がどう受け取るかをより慎重に判断する必要があります。

伝えたいことが伝わる文章になっているか、誤解を与えるような文章になっていないか、失礼な言い回しになっていないか、など気をつけなければいけない点は多いです。

目の前に相手がいれば、その場で言い直すこともできますが、メールではそれもできません。

言い直すには、メールをもう1往復以上させなければいけません。

文章で伝えることが難しい内容であれば、直接会って話をするか電話で伝えるなどの工夫が必要でしょう。

伝える内容によって、どの方法で伝えることが一番優れているかの判断も重要です。

まとめ

同じ新聞の記事を読んでも、思うことは人それぞれだと思い、記事を書いてみました。

相手と面と向かって話をしていても、伝わっているかどうかの確認は難しい場合もあります。

ブログの場合は相手の顔もわからない、さらには、どんな人が読むかもわかりません。

そして、伝えたいことが伝わっているのかを確認することも難しいです。

伝えたいことがきちんと伝わるような文章を書く努力や工夫を、日々続けていくことが大事です。

【編集後記】

先日このブログで書評を書いた「ツバキ文具店」がNHKでドラマ化されます。

小川 糸さんの「ツバキ文具店」を読んだ感想

2017.02.19

4 月14日(金)22時スタートで、全8回だそうです。

主演は多部未華子さんで、その他には、高橋克典さん、上地雄輔さん、片瀬那奈さんなどが出演するようです。

原作とドラマは別物だとは思いますが、原作が面白かったので、ドラマも楽しみです。

 

アイキャッチ画像ではわかりづらいですが、プロフィールに、1972年生まれの有名人を載せてみました。

 

今日の体重 75.2kg(ダイエット開始から△1.3kg) お腹周り 93cm(ダイエット開始から△3cm)


 

千葉市、四街道市、佐倉市を中心に地域密着を目指している「渡邉ともお税理士事務所」のホームページはこちら

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ABOUTこの記事をかいた人

1972年生まれ 千葉県生まれ、千葉県育ち。 四街道市在住。 小規模企業の節税に強い、渡邉ともお税理士事務所 代表税理士。 節税をしながら、長期の資産形成をサポート。